「共感」は疲れるのか？感動の物語から心を守る共感ポートフォリオ

広告で収益を得るメディアには、視聴者の注目を集めるために、感情を強く動かす物語を多く流す動機があります。社会問題の報道に触れ続けると、感覚が鈍り感情が燃え尽きる「共感疲労」が生じうることを、1996年の調査が示唆しています。

しかし、共感そのものが減るかどうかや、家族や友人の変化への気づきが鈍るかどうかは、人を対象にした調査では確かめられていません。

この記事は、メディアが感動の物語を流す仕組み、共感疲労が示されている範囲、共感を向ける先を3つに分けて配分を見直す方法を順に並べます。

注目を集めて収益を得る仕組みと、感動の物語

広告で収益を得るメディアは、視聴者の注目を長く強く集めるほど収益が増えるため、そのための物語を作る動機を持ちます。注目を経済的な資源として扱う考え方は、1971年にハーバート・サイモンが論じ、1990年代半ばにダベンポートやゴールドハーバーらが「アテンション・エコノミー」の語を使いました。

感情の強い内容は広まりやすい、という研究はあります。2017年のPNAS誌の研究は、意見が割れる3つの話題について投稿563,312件を調べ、怒りなどの道徳的な感情を表す言葉が1語増えるごとに、投稿の拡散が約20%増えたと報告しました。この研究が調べたのは、意見が割れる話題の投稿です。同情や感動の物語に当てはまるかは、この研究から直接は言えません。

障害のある人を感動の材料として消費する社会の習慣を、ステラ・ヤングが2014年のTEDxSydneyの講演で「感動ポルノ」と呼んで取り上げました。この記事では、感情を消費させる形で編集された物語を広く指す語として使います。感動を呼ぶ物語は、個人の尊厳や問題の背景より、感情を消費させる面が強調されて編集されることがあると思います。この編集の傾向は、報道の内容を調べた研究では確かめられていません。

共感疲労は報道との関わりが一因になりうるという調査がある

社会問題の報道が共感疲労の一因になりうることは、調査で示唆されています。共感疲労は、問題についての話に頻繁に触れることで、感覚が鈍り、感情が燃え尽きる状態です。

キニック、クルーグマン、キャメロンが1996年に報告した電話調査は、一般の成人を対象に、エイズ、ホームレス、暴力犯罪、児童虐待の4つの問題を調べ、それぞれの問題についての話に触れた人の共感疲労を測りました。共感疲労は4つすべてで見られ、強さは問題によって違いました。著者らは、マスメディアの報道が感情の疲れの一因になりうると結論づけました。

共感疲労という語は元々、トラウマを負った人を支援するカウンセラー、看護師、医師などに生じる二次的な外傷性ストレスを指して使われてきました。

共感疲労が起きるということは、共感に使える余力に限りがあることを示すという見方があります。スマートフォンで世界中の出来事に24時間触れられる環境は、この疲労を強めると思います。

共感疲労が進むと、疲れた本人は、家族や友人など身近な人の小さな変化や苦しみに気づきにくくなる、という説明もあります。どちらも、人を対象にした調査では確かめられていません。

共感を向ける先を3つに分けて配分を見直す

見直す点は、メディアで知る出来事への共感が、身近な人への共感より多くなっていないかです。金融資産を株式や債券に分散するポートフォリオの考え方を借りて、共感を向ける先を関わりの深さで3つに分けます。

メディアの情報に触れる時間が長いと、メディアで知る出来事（投機的資産）に感情を使いすぎて、身近な人への共感が後回しになるかもしれません。

メディアの出来事に心を痛めること自体は、そのままで構いません。配分を戻す方法の一つに、ニュースやSNSに触れる時間を区切って、情報から意識的に距離を置くことがあります。

あなたの共感は、いま誰に多く向いているでしょうか

共感を向ける先と量を、あなた自身で選び直してみてはいかがでしょうか。