「健康は自己責任」と言われます。しかし、健康のために生活習慣を選ぶ条件は、所得、時間、教育、居住環境によって人ごとに違います。この違いは、健康格差（地域や社会経済状況の違いによる集団間の健康状態の差）の背景として調べられています。
では、条件に差があれば、それは健康の差になるのでしょうか。確かめられた範囲は、条件ごとに違います。
WHOの社会的決定要因委員会の最終報告（2008年）は、国や社会集団の間の健康の差を避けられるものとし、人が生まれ、暮らし、働き、年を重ねる条件は、政治・社会・経済の力に形づくられるとしています。国の健康づくり計画「健康日本21」は、健康格差の縮小を目標に掲げています。この記事は、所得、時間、教育、居住環境、慢性的なストレス、食料品店への距離の順に、研究で分かっていることを並べます。
所得：健康的な食事は費用が高いと示されている
高所得国の研究では、健康的な食事は、そうでない食事より費用がかかります。最も健康的な食事は、最も健康的でない食事より、1日あたり約1.50ドル高いことが示されています。
これは、高所得国10か国の27の研究をまとめた2013年のメタ分析の結果です。野菜・魚・ナッツが中心の食事は、加工食品・肉・精製穀物が中心の食事より高く、差は1人あたり年約550ドルになります。予算が限られる人には、この差が食事の選び方に響くと思います。
時間：時間が足りない感覚は食事の選び方と関連する
時間が足りないという感覚は、自宅での調理の減少、ファストフードや調理済み食品の増加、家族での食事の減少と関連づけられています。これは、2006年のレビュー「Time scarcity and food choices: an overview」が整理した関連です。このレビューが整理したのは、時間不足の感覚と食事の関連です。
長時間労働や複数の仕事が自炊や運動、休息の時間を減らし、経済状況が時間の配分を偏らせるという説明もあります。
教育：健康リテラシーの役割は確かめられた範囲が限られる
教育水準による健康リテラシーの差が、健康の差にどう関わるかを示す証拠は限られています。2015年の系統的レビュー（Mantwill ら、PLoS ONE）は、健康リテラシーの尺度を使った36の研究を集めました。
その中には、健康リテラシーが、人種・民族や教育の違いと、自己評価の健康状態の差との間に関わっていることを示す証拠もありました。ただし、対象の多くは人種・民族による差で、教育による差を体系的に調べた研究は少数でした。著者らは、証拠が一貫せず限られていると評価しています。
健康情報の中から、商業的な情報と科学的な知見を見分けることは、健康を保つ手がかりになると思います。
居住環境：貧困度の高い地域ほど緑地の使いやすさの評価が低い
英国ブリストルの調査では、貧困度の高い地域の住民は、緑地に近い場所に住んでいました。一方で、緑地への行きやすさと安全性を低く評価し、利用の頻度も低いと答えました。
これは、Jones、Hillsdon、Coombes による2009年の研究（Preventive Medicine）で、2005年の住民調査の回答6,821人と、緑地までの距離の測定を組み合わせたものです。
運動施設や生鮮食料品店への近さ、大気汚染や騒音の程度が、地域によって違うという指摘もあります。健康への影響は、ブリストルの調査が扱った範囲の外です。
ストレス：地位とコルチゾールの関係は一貫していない
長く続くストレスが免疫の働きを弱めることは、人を対象にした研究で示されています。一方、社会経済的な地位が低いとコルチゾールが高くなるかどうかは、結果が一致していません。
免疫への影響は、2004年のメタ分析（SegerstromとMiller、Psychological Bulletin）が示しています。約300の研究をまとめ、慢性的なストレスは細胞性免疫と体液性免疫の両方を弱めていました。
地位とコルチゾールの関係は、2009年のレビュー（Dowd ら、International Journal of Epidemiology）が26の研究をまとめています。地位が低いほど、複数の生体指標をまとめた「アロスタティック負荷」が高い関連は、コルチゾールより一貫していました。著者らは、地位とコルチゾールやアロスタティック負荷を結ぶ実証的な証拠は弱いと結論しています。
慢性的なストレスが、地位による健康の差につながるという考えは、このレビューで広く論じられている仮説として紹介されています。
食料品店の遠さと広告：地域の定義と、広告への接触の差
米国農務省（USDA）は、低所得で食料品店から遠い地域を「低所得・低アクセス」として定義しています。この種の地域は、フードデザート（食の砂漠）とも呼ばれます。
低所得は、貧困率20%以上、または世帯所得の中央値が州や都市圏の中央値の80%以下の国勢調査区を指します。低アクセスは、その国勢調査区で住民の500人以上または33%が、都市部で1マイル超、農村部で10マイル超、スーパーなどから離れている場合です。
食料品店から遠い地域では、手近な店の食品が選ばれやすいと思います。
米国のテレビ広告の調査（Powell ら、Health & Place、2014年）では、低所得世帯や黒人の子どもの割合が高い地域ほど、子どもと青少年が見る食品・飲料の広告が多く、差が大きかったのは砂糖入り飲料とファストフードでした。広告が食事や健康の差を生むかどうかは、この調査では確かめられていません。
自分の条件を整理し、動かせる部分から変える方法
食事、睡眠、運動に加えて、所得、労働時間、ストレス、居住環境を一覧にすると、健康に関わる条件が見えます。動かせる条件と動かしにくい条件を分けると、変える順番が決まります。
最初に変えるのは、動かせる条件です。完璧を目指さず、続けられる大きさの変更から始めます。例えば、食事の加工食品を1つ減らす、通勤経路を変えて歩く時間を増やす、といった小さな変更があります。
健康情報の発信元は、公的機関や大学・研究機関など、一次情報に近いものを選ぶ方法があります。まず、今の条件を紙に書き出してみてはいかがでしょうか。
