「燃え尽き症候群」の経済的損失は年間276万円か?休息を投資と見るときの数字の読み方

離職と、出勤しながら成果が下がるプレゼンティーズムによる損失は、研究で大きな額として推計されています。年間276万円という数字は、この二つに仮の数字を置いて足した試算で、燃え尽き症候群の損失額は確かめられていません。

燃え尽き症候群は、WHOのICD-11で、うまく管理されていない慢性的な職場のストレスから生じる症候群として概念化されています。原因が職場のストレスにあるため、企業が取り組む課題として扱えると思います。しかし、仮の数字を置いた試算を、休息の投資判断に使ってよいのかという疑問が残ります。

この記事は、離職とプレゼンティーズムの費用、276万円の試算の読み方、休息が費用と見られる背景、休息と創造性、休息を投資と見る見方、組織での進め方を、この順に説明します。

目次

離職とプレゼンティーズムという2つの費用

企業が負担する費用は、離職の直接コストと、プレゼンティーズムという間接コストに分かれます。直接コストは採用と教育の費用で、間接コストは出勤したまま成果が下がる状態によるものです。

離職のコストは、中央値で年収の21%、高給職では最大213%という報告

従業員が休職や離職に至ると、企業は代わりの人員を確保する費用を負担します。米国の政策研究機関(Center for American Progress)が2012年にまとめた報告は、離職の費用として、退職の手続き、代替要員の残業や派遣、求人広告や紹介会社の手数料、研修などを挙げています。新しい従業員が仕事に慣れるまでの生産性の低下や、顧客と知識の流出も、費用に含まれます。

この報告は、11本の研究にある事例を集めたものです。離職の費用は、役員と医師を除く職位で、年収の21%(中央値)でした。非常に高給の職や上級管理職では、年収比が最大213%になる例があります。この報告が測ったのは、理由を問わない離職の費用です。燃え尽き症候群による離職に限った額ではありません。

プレゼンティーズムの費用は、健康関連費用の約2割から6割超を占める推計

プレゼンティーズムは、出勤はしているものの、心身の不調のために本来の能力を発揮できず、生産性が下がっている状態です。欠勤を意味するアブセンティーズムと対になる語です。

日本の製薬会社4社の従業員を調べた2018年の研究では、一人あたりの年間費用のうち、プレゼンティーズムが約64%(約3,055ドル)、医療費と薬剤費が約25%、アブセンティーズムが約11%(約520ドル)でした。プレゼンティーズムの費用は、アブセンティーズムの約6倍です。

2004年の米国の研究は、10の健康問題について、プレゼンティーズムの費用が全体の約18〜60%を占め、多くの場合に医療費より高いと推計しました。どちらの研究も、測ったのは健康問題全般の費用です。

年間276万円は、仮定を置いて足した試算

276万円は、年収600万円の従業員を例に、プレゼンティーズムの損失156万円と、離職コストを5年で割った120万円を足した数字です。置く仮定によって、合計は約181万円から276万円まで変わります。

項目この試算の仮定離職コストを年収の21%で置いた場合
プレゼンティーズムの損失(年収の26%)年156万円年156万円
離職コスト(5年に1回として年換算)600万円÷5年=年120万円約126万円÷5年=年約25万円
合計年276万円年約181万円

離職コスト600万円は、年収の100%にあたります。前の章の報告の中央値21%で置き直すと、約126万円です。

年収600万円と、5年に1回の離職は、どちらも例として置いた仮定で、離職の理由は問わない数字です。自社の年収と離職率に置き直して使います。

休息が費用と見られる背景という説明

国際会計基準の無形資産の解説では、自社で生み出した人的資本は貸借対照表に資産として載せられません。一方、買収や合併で取得した無形資産には、貸借対照表の価値を付けられます。

短期の利益を優先する判断

四半期決算や年度末の利益を高めたいとき、目に見える人件費や休暇関連のコストを減らす判断が合理的に見えることがある、という見方があります。長期では、その判断が人的資本の価値を損なう可能性があります。

長時間労働を貢献と見る価値観

「長時間労働は組織への貢献の証である」という価値観が、経営者、管理職、従業員の判断に影響する、という見方があります。休暇を取ることへの心理的な抵抗や、定時で退社することをためらう雰囲気も、この価値観から生まれる、という説明です。

この価値観が、ストレスと生産性の低下が続く流れにつながる、という見方です。社会構造の課題として捉える立場です。

休息が創造性につながるという説明

脳科学には、人が外の世界に注意を向けていないときに活動するデフォルト・モード・ネットワーク(DMN)という脳内ネットワークの研究があります。DMNは、過去を思い出すことや将来を思い描くことにかかわるネットワークです。

ぼんやり考えをめぐらせる時間が、記憶の整理や、関係のない情報の結合を促し、新しいアイデアの源になる、という説明があります。DMNの活動を測った研究と、創造性を測った実験が、それぞれあります。

2009年の研究では、15人の大学生がfMRIの中で単純な課題を行い、心がさまよっていたと答える前の時間に、DMNの領域が活動していました。

創造性を測った実験として、2012年に学術誌 Psychological Science に載ったBairdらの研究があります。この研究は、休止の時間の過ごし方で課題の成績が変わるかを調べました。参加者は、物の珍しい使い道を挙げる課題に取り組み、そのあとで休止の時間を過ごしました。難しくない作業をして心がさまよった人は、すでに取り組んだ課題の成績を上げました。休憩だけの人、難しい作業をした人、休止のない人は、同じ程度には上がりませんでした。

業務や会議が続くと、考えをめぐらせる時間が減ります。企業がその時間を設けることが創造性を生む、という考え方があります。DMNの活動が新しいアイデアを生むという筋道は、この二つの研究では確かめられていません。

戦略的休息という見方

戦略的休息という見方では、休息を投資として扱い、短期の費用を上回るリターンを生む可能性がある、という説明があります。この点は、企業を対象にした研究では確かめられていません。

この見方は、休息をリスク管理の一環としても位置づけます。個人の幸福と企業の持続的な成長は両立できる、という見方でもあります。

休息を取りやすくする進め方

休息を取りやすくする進め方を3つ挙げます。制度の導入と、使いやすい文化づくりを一緒に進めます。

  • 休暇を取る心理的な抵抗を下げます。経営層や管理職が先に休暇を取り、その大切さを発信します。
  • 働き方の選択肢を用意します。フルリモートやフレックスタイムなど、従業員が働き方と休息を自分で調整できる環境は、パフォーマンスの向上につながる可能性があるという考え方です。
  • 何もしない時間を確保します。業務の効率化で生まれた時間を新しい業務で埋めず、自己研鑽や思索の時間にします。

個人が健康、時間、人間関係、金融資産を総合的に管理して価値を高める考え方は、企業が従業員の健康と時間を守ることにも当てはまると思います。

心身の不調が続くときは、産業医や医療機関などの専門家に相談してください。

自社で休息が費用としか見えていない場面がないか、離職とプレゼンティーズムの数字を自社の値で置き直して、試算してみてはいかがでしょうか。

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