不摂生を続けると、将来の自分が生活習慣病にかかる、または進む危険が高まり、医療費、時間、重い合併症の負担につながるからです。「健康資本」とは、経済学者グロスマンのモデルで、健康を、年齢とともにすり減り、投資によって増やせる耐久的な資本として扱う考え方です。
しかし、いま不調がないのに、将来の負担を今から数える必要があるのでしょうか。
この記事は、3つの負担、先延ばしの背景にある3つの見方、負担を減らす2つの投資を順に説明します。
生活習慣病の負担の例：医療費、時間、重い合併症
生活習慣病の負担の例は、医療費、時間、生活の制限の3つです。厚生労働省は、生活習慣病を、食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が発症や進行に関わる病気の群と説明しています。遺伝的要因や社会環境要因も発症に影響します。
糖尿病の治療にかかる医療費（米国の推計）
米国の2013年の研究（Zhuo、Zhang、Hoerger、American Journal of Preventive Medicine）は、新たに2型糖尿病と診断された人が生涯に使う直接の医療費を、年齢と性別で重みづけした平均で85,200ドル（2012年のドル）と推計しました。費用の約53%は、合併症の治療に使われました。
診断時の年齢が若いほど、生涯の費用は大きくなりました。25〜44歳で診断された場合は、男性124,700ドル、女性130,800ドルです。この推計は、米国の2009〜2010年の全国調査（NHANES）をもとにしたシミュレーションです。
時間：通院と療養、病気のままの出勤
病気になると、通院、入院、療養に時間を使います。使った時間は戻りません。
経済産業省の「企業の「健康経営」ガイドブック」は、疾患や症状を抱えて出勤し、業務遂行能力や生産性が低下している状態を、プレゼンティーイズムと説明しています。3組織・3,429件の集計（表は2014年度）では、従業員1人あたりの健康関連総コスト約72万円のうち、相対的プレゼンティーイズムが77.9%、医療費が15.7%、欠勤（アブセンティーイズム）が4.4%でした。これは時間そのものではなく、金額に換算した企業側のコストの集計です。
生活の制限：失明や透析などの重い合併症
糖尿病には、網膜症、腎症、神経障害の3大合併症があります。厚生労働省のe-ヘルスネットは、これらが失明や透析につながると説明し、壊疽（足の切断が必要になる病気）や認知症も含めて、大きな障害につながるとしています。
こうした障害で、好きな食事やスポーツ、旅行ができなくなることは、お金や時間の損失より大きな負担だと思います。
人が健康への投資を先延ばしにする背景として挙げられる3つの見方
人が健康への投資を先延ばしにする背景として、現在バイアス、正常性バイアス、症状のないまま進む病気の3つの見方があります。運動の介入に参加した従業員176人では、現在バイアスは身体活動の少なさと関連していました。
現在バイアス：目先の満足を重く見る
厚生労働省のe-ヘルスネットは、現在バイアスを、現在の価値を高く評価し、将来の価値を低く見積もる傾向と説明しています。食事制限を決めても「明日から」と先延ばしにする例も挙げています。
BMC Public Healthの2018年の研究（Hunterら）は、運動の介入に参加していた従業員176人（平均42.2歳）の現在バイアスと身体活動量を、実際のお金を使った2つの実験で調べました。現在バイアスのある人は、身体活動が有意に少ない結果でした。割引率が3%低い、または現在バイアスの指標が1.14低いと、週に約30分多く活動していました。この研究が示したのは関連です。
人にとって、数十年後の健康は、今夜の食事や夜更かしの楽しみより大事に思えにくいと思います。
正常性バイアス：自分は大丈夫という思い込み
内閣府（防災担当）の避難に関するガイドライン（2017年1月）は、正常性バイアスを「自分は災害に遭わないという思い込み」と書いています。「まだ若いから大丈夫」「自分の家系は長寿だから問題ない」と考えて、健診の結果や不調を軽く見る場面にも、同じ働きがあると思います。
症状のないまま進む病気
厚生労働省のe-ヘルスネットは、糖尿病は初期にはほとんど症状がなく、症状が出たときには進行していることが多いと説明しています。
守りの投資と攻めの投資という分け方
負担を減らすための行動には、守りの投資と攻めの投資という分け方があります。守りの投資は、食事と休養を整え、ストレスを管理する行動です。
守りの投資：睡眠・食事・ストレスの管理
守りの投資は、質の高い睡眠、栄養バランスのよい食事、ストレスの管理です。食事と休養は、厚生労働省が生活習慣病の発症や進行に関わる習慣として挙げているものです。
攻めの投資という考え方：運動とマインドフルネス
攻めの投資は、いまの心身の状態を高めて将来の選択肢を広げる行動で、定期的な運動やマインドフルネス、瞑想が例です。定期的な運動が日中の生産性を高めるという説明があります。
2019年のレビューが調べたのは、職場環境や組織の変更を含む、職場の栄養・身体活動の取り組み39件です。14件が、欠勤、ワーカビリティ、作業遂行、生産性のいずれかに有意な効果を示し、欠勤への効果が最も一貫していました。残りの25件は、有意な効果を示さないか、一部の群だけの効果でした。生産性や作業遂行を測った研究は少数でした。個人の運動習慣が日中の生産性を高めるかは、まだ確かめられていません。
2014年のレビュー（成人3,515人、47件の無作為化試験）は、瞑想のプログラムが不安、抑うつ、痛みを改善するという中程度の証拠を示しました。ストレスの改善に対する証拠は低いものでした。
このレビューが測ったのは、不安、抑うつ、痛み、ストレスです。冷静な判断につながるかは、確かめられていません。
最初の一歩：食事・運動・休養を確かめる
最初の一歩は、いまの習慣を1つずつ確かめることです。厚生労働省が挙げる食事、運動、休養の3つが、見直す習慣の候補です。
健診で指摘された項目や気になる症状があるときは、医師や保健師などの専門家に相談してください。
10年後、20年後の自分が使うお金と時間を思い浮かべながら、食事、運動、休養のどれを確かめるか、決めてみてはいかがでしょうか。
