「レジリエンス」が現代の必須スキルとされる背景として、レジリエンスを個人の力として一律に語る見方が、新自由主義や個人主義の考え方と結び付いているという指摘があります。この指摘は理論による検討で、必須スキルとされていることも、その結び付きが働く人に及ぼす影響も、測った研究は確かめられていません。レジリエンス（resilience）は精神的な回復力や心のしなやかさと訳され、米国心理学会は、困難な経験にうまく適応する過程とその結果と説明しています。
しかし、レジリエンスを高める研修には、効果があったという研究結果があります。個人を鍛える対策は、役に立たないのでしょうか。
この記事では、職場の負荷と不調の関連、研修の効果、組織向けの対策との比較、レジリエンスの強調への指摘、環境へ問いを向ける視点を順に並べます。
勤務時間外の返信への期待、雇用の不安、成果給は、不調と関連する
勤務時間外の連絡に返信するよう周囲から期待されることと、雇用が不安定だという感覚は、どちらも働く人の不調と関連しています。2023年にHendrikxらがFrontiers in Psychologyに発表した研究は、2020年後半の新型コロナ流行下の調査で、勤務時間外の連絡に応じる期待があるほど燃え尽きの症状が多いことを、働く229人で示しました。
2018年にLlosa-Fernándezらが Anales de Psicología に発表したメタ分析は、56の標本、計53,405人を対象にしました。雇用が不安定だという主観的な感覚は、抑うつ、不安、情緒的な消耗の多さと関連していました。
デンマークの常勤の従業員318,717人を調べた2019年のPierceとDahlの研究（Academy of Management Discoveries）では、勤め先が成果給に切り替わったあと、抗不安薬と抗うつ薬の処方を受ける人が増えました。
個人を鍛える研修は、回復力の自己申告の得点を中程度に高める
レジリエンスを高める研修は、受けた人の回復力の得点を中程度に高めると報告されています。2018年にJoyceらがBMJ Openに発表したレビューは、職場に限らない成人を対象にした17件の研究を集めました。そのうち11件のランダム化比較試験を統合した効果は、標準化平均差0.44（95%信頼区間0.23〜0.64）でした。
研修の種類ごとの効果の大きさは、次のとおりです。
| 研修の種類 | 効果の大きさ（標準化平均差） |
|---|---|
| 認知行動療法とマインドフルネスの組み合わせ | 0.51 |
| マインドフルネスを使うもの | 0.46 |
| 認知行動療法を使うもの | 0.27 |
個人を鍛える研修は、自己申告の得点を高める点で役に立ちます。測定する回復力は自己申告の尺度が中心で、試験の規模は小さく、結果のばらつきは中程度でした。
ポジティブ心理学の考え方を使った研修の例に、米陸軍の包括的兵士フィットネス・プログラムがあります。米国心理学会は2011年に、この計画がポジティブ心理学の原則を取り入れたと伝えました。
医師の燃え尽きでは、組織向けの対策のほうが効果が大きい
医師の燃え尽きを減らす対策では、組織に向けた対策のほうが、医師個人に向けた対策より効果が大きい結果でした。2017年にPanagiotiらがJAMA Internal Medicineに発表したメタ分析は、19件の研究（20の比較）で、医師1,550人を対象にしました。
医師の燃え尽きを減らす対策全体の効果は小さいものでした。著者らは、燃え尽きを医療機関全体の問題だと論じています。
世界保健機関（WHO）は国際疾病分類ICD-11で、燃え尽き症候群を、うまく管理されなかった慢性的な職場のストレスから生じる症候群と定義しています。この定義は、不調の出どころを職場のストレスに置いています。
レジリエンスの強調が働く人を黙らせる可能性という指摘
2022年のMurphyとMacmahonの論文は、レジリエンスを個人の力として一律に語る見方が、職場で労働者を黙らせる可能性を検討しています。この論文は労働過程論という理論を使い、レジリエンスの語りが、仕事の管理の仕方と労働者の抵抗に関わると述べています。
著者らは、レジリエンスの語りに結び付いた統制の形に、対抗する必要があると論じています。
効率と生産性を重んじる組織にとって、負荷がかかっても自分で回復して働き続ける人は、扱いやすい人材だと思います。この考え方を受け入れた人は、不調を「自分の精神力が足りない」せいだと受け取り、鍛え続けて消耗することも考えられます。
問いを環境へ向ける3つの視点
自分を責める前に、「なぜ自分はこれほど疲れているのだろう」という問いを、環境や仕組みへ向けることができます。「耐えなければならない」という強いプレッシャーや、回復しようとして続く消耗は、個人に大きな負担を求める環境から生じている場合があります。
問いは、次の3つに分けられます。
- この強いストレスは、個人の能力不足だけで説明できるか
- 働く組織の構造や社会の仕組みに、改善できる点はないか
- 「ひたすら耐える」以外に、取れる方策はないか
眠れない日や気分の落ち込みが続くなど、不調が重いときは、医師や産業医などの専門家に相談してください。
次に強い疲れを感じたとき、3つの問いのうち一つだけでも、自分の職場に当てはめてみてはいかがでしょうか。
