ゲノム編集食品は、その生物がもともと持っている遺伝子の一部を狙って変えた食品です。他の生物の遺伝子を入れる遺伝子組換え食品とは、作り方が違います。日本では、外来遺伝子が残っていないゲノム編集食品に、遺伝子組換え食品のような安全性審査の義務はなく、事前相談と届出で扱われ、表示の義務もありません。
しかし、安全性審査の義務がなく、表示もないことに不安を持つ人もいます。遺伝子組換えとの違いが分からないまま、漠然と心配している人もいるでしょう。
この記事では、遺伝子組換えとの違い、品種改良との関係、便益、リスク、日本の制度を、この順に説明します。
遺伝子組換えとの違いは外来遺伝子の有無にある
遺伝子組換えは他の生物の遺伝子を取り入れる技術で、ゲノム編集は生物がもともと持つ遺伝子を切って変異を起こす技術です。 国立医薬品食品衛生研究所のQ&Aが、この違いを説明しています。
遺伝子組換えでは、たとえば、害虫に強くなる性質を作物に与えるため、微生物が持つ害虫に強い遺伝子を作物に入れます。入れた遺伝子は、できあがった作物に残ります。
ゲノム編集では、約20塩基の配列で切る場所を指定し、その生物自身の遺伝子に変異を起こします。外来遺伝子を入れない方法（SDN-1と一部のSDN-2）で生じる変化は、従来の育種と同じ程度とされています。外来遺伝子を入れる方法（SDN-3）で作った食品は、遺伝子組換え食品として安全性審査を受けます。
品種改良の延長にあるが、狙った遺伝子だけを変える
ゲノム編集で生じる変異は、自然に起きる変異や、放射線などによる従来の突然変異と、科学的には区別できないとされています。 農林水産省のカルタヘナ法の説明資料がこの点を示しています。
私たちが食べている野菜や果物、穀物の多くは、人間が長い年月をかけて、甘い、大きい、収穫が多いといった性質を持つ個体を選び、掛け合わせて作ってきたものです。放射線や化学物質で突然変異を起こし、そこから有用な個体を選ぶ突然変異育種も、従来の育種技術の一つです。
従来の育種は、偶然に起きる変異と多くの試行錯誤に頼ってきました。ゲノム編集は、狙った遺伝子に変異を入れられる点が違います。
栄養、アレルギー、育てやすさの面で、研究や届出が進んでいる
日本で最初に届出があったゲノム編集食品は、GABAを多く含むトマトです。 筑波大学の発表によると、2020年12月に厚生労働省へ届け出られ、GABAの量は編集前の約5〜6倍でした。GABAには血圧の上昇を抑える働きが報告されています。ただし、このトマトで血圧が下がることは、示されていません。
栄養価の向上
GABA高蓄積トマトは、GABAを作る酵素（グルタミン酸脱炭酸酵素）の働きを抑える部分を、1塩基の挿入で取り除き、酵素の働きを高めたものです。
アレルギーの原因物質の低減
広島大学、キユーピー、東京電機大学の研究チームは、卵の主要なアレルゲンであるオボムコイドの遺伝子を壊したニワトリを作りました。その卵からは、ELISA法でオボムコイドが検出されず、全ゲノム解析でもオフターゲット変異は見つかりませんでした（2023年、Food and Chemical Toxicology）。チームは、加工食品での免疫学的・臨床的な評価が今後必要としています。食物アレルギーのある人は、食べてよいかを医師に相談してください。
育てやすさと食料生産
地球温暖化や食料安全保障などの課題に対応する手段として、ゲノム編集の利用が挙げられています。
リージョナルフィッシュは、可食部を増やしたマダイ「22世紀鯛」を2021年9月17日に、成長を速めたトラフグ「22世紀ふぐ」を同年10月29日に届け出ました。岡山大学と農研機構は、収穫前の雨で穂についたまま種子が発芽する「穂発芽」が起きにくいコムギを、ゲノム編集で作る研究を発表しています（2019年）。
リスクは意図しない変異と生態系への影響
ゲノム編集は狙った場所以外を切ることがあり、この「オフターゲット変異」の有無は、安全性の確認の項目の一つです。 切る場所の配列と1〜2塩基だけ違う似た配列があると、誤って切られる可能性があります。対策は、切る前に似た配列を調べ、切ったあとにPCRなどで確かめることです。
別系統のGABAトマト（2023年に届出を受理）の確認では、候補8か所の塩基配列が調べられ、変異は見つかりませんでした。厚生労働省が結果を公表しています。長期に食べ続けた場合の影響を調べた研究は、確かめられていません。
生態系への影響
最終的に細胞の外で加工した核酸を含まない生物は、カルタヘナ法の規制対象になりません。それでも、拡散を防ぐ措置をとることと、拡散防止措置のない環境で使う前に生物多様性への影響の情報を出すことが求められます。確認の観点は、野生の動植物を駆逐しないか、有害物質を作らないか、近縁種と交雑しないかです。GABAトマトは、野生化した例や近縁の野生種がないことなどから、影響は想定されないとされています。
情報公開と消費者の選択
外来遺伝子を含まないゲノム編集食品は、食品表示基準の表示義務の対象外です。消費者庁は、ゲノム編集による変異と従来の育種による変異を見分ける検査法がなく、表示が正しいかを確かめられないことを理由にしています。事業者が、取引記録などの根拠に基づいて「ゲノム編集技術応用食品」と任意に表示することはできます。消費者庁は、新しい知見が得られたときは、義務化も視野に入れて見直す方針です。
一方、厚生労働省が2019年に行った意見募集では、消費者の不安と選ぶ権利のために表示が必要だという意見が多く寄せられました。
日本の安全性の確認は、事前相談と届出が中心
外来遺伝子を含まないゲノム編集食品には、安全性審査の義務はなく、事前相談と届出が求められます。 事前相談では、消費者庁の遺伝子組換え食品等調査会の専門家が、外来遺伝子が残っていないこと、新しいアレルゲンや既知の毒性物質が増えていないこと、代謝に関わる主要成分が変わっていないこと、開発者が安全性の解析を十分に行ったことなどを確認します。届出の情報は、消費者庁のホームページで公表されます。
GABAトマトの別系統の確認では、外来遺伝子の残存がないことをPCR法とサザンハイブリダイゼーション法で調べ、新しく生じうるタンパク質を2つ抽出してデータベースで検索し、アレルゲンや毒性タンパク質に該当しないことを確かめています。トマチンも、赤く熟した果実で検出限界以下でした。
従来の育種でも起こりうる変化のリスクは、従来の食品と同じと考えられています。外来遺伝子が残るものは、遺伝子組換え食品として安全性審査を受けます。
表示がない食品を、どう選ぶか
表示がない以上、買う場面でゲノム編集食品かどうかを見分けられないことは、制度の前提です。選ぶ手がかりは、事業者が任意で出す情報と、消費者庁が公表する届出の一覧です。
ゲノム編集食品について、届出の一覧を一度見てみてはいかがでしょうか。何が届け出られているかを知ることが、「選ぶ」「選ばない」「保留する」のどれにも土台になります。
