日本は、輸入する食料を作るために海外で使われた水に、国内で1年間に使う水とほぼ同じ規模で頼っています。環境省は、2005年に海外から日本へ輸入されたバーチャルウォーターを約800億立方メートルと推計し、日本国内の年間水使用量と同程度としています。
しかし、日本は雨が多く、蛇口をひねればいつでも水が出る国です。その日本が、なぜ海外の水の事情を気にしなければならないのでしょうか。
この記事では、輸入している水の量、輸出国の水事情、輸出が止まったときの影響を順に説明します。
バーチャルウォーターは、食料の生産に使った水の量の推定値
バーチャルウォーターとは、食料を作るのに必要だった水の量を推定したものです。食料を輸入すると、その生産に使われた水を、海外から間接的に輸入したことになります。
環境省によると、トウモロコシ1kgの生産には、灌漑用水として1,800リットルが必要です。牛は穀物を大量に食べて育つため、牛肉の生産にはさらに多くの水が使われます。環境省のページでは牛肉70gが1,442リットルで、1kgに直すと約20,600リットルです。
日本が輸入するバーチャルウォーターは、国内の年間水使用量と同程度
環境省の推計では、2005年に日本へ輸入されたバーチャルウォーターは約800億立方メートルで、大半は食料に起因します。海外から入る水の量は、日本国内で実際に使う水の量とほぼ同じ規模です。
| 項目 | 量 | 年・出典 |
|---|---|---|
| 輸入したバーチャルウォーター | 約800億立方メートル | 2005年・環境省 |
| 国内の年間水使用量(取水量ベース) | 約785億立方メートル | 2019年・国土交通省 |
国土交通省によると、国内の水使用量の内訳は、生活用水が約148億立方メートル、工業用水が約103億立方メートル、農業用水が約533億立方メートルです。
農林水産省によると、小麦の輸入先はカナダ、米国、豪州の3か国で、輸入の99.8%を占めます。輸入先が少数の国に集まっているため、その国の水事情が変わると、日本の小麦の調達にも関わります。
水ストレスは、水の需要が供給に近づいた度合い
世界資源研究所(WRI)は、水ストレスを水の需要と再生可能な供給の比で表し、地域の水資源をめぐる競争の強さを測る指標としています。需要が供給に近いほど、少し雨が減っただけでも影響が大きくなります。
WRIの2019年の発表では、水ストレスが「極めて高い」国は17か国で、そこに世界人口の4分の1が住んでいます。
輸出国には、水の供給が減っている農業地帯がある
米国カリフォルニア州は、世界のアーモンドの約8割を生産する州です。灌漑の水は、州北部から引く表流水と、井戸でくみ上げる地下水でまかなわれています。干ばつで表流水の供給がゼロになった地区では、農家がさらに深く井戸を掘って地下水に頼りました。
州の南東部にあるインペリアル・バレーでは、約50万エーカーの農地がコロラド川の水を使っています。この地区の水使用の97%超は農業用で、予備の水供給も地下水もありません。
オーストラリアのマレー・ダーリング盆地の北部では、1981年から2020年にかけて河川の流量が減りました。減少の約半分は気候変動に関連する乾燥化で、残りは主に灌漑のための取水によるものです。
国立環境研究所の資料によると、低・中緯度の地域では、平均気温が2℃以上上がると穀物の生産性が下がると予測されています。気候変動で降水量が減る流域では、水資源の量が減る一方で、灌漑用水の需要は増えます。
輸出国が穀物の輸出を止めると、輸入国に影響が出る
2010年、ロシアは干ばつと山火事による不作を受けて、穀物の輸出を年末まで禁止しました。プーチン首相は、国内の食料価格の上昇を防ぐ必要があると述べています。
不作が始まった6月以降、小麦の価格はほぼ2倍に上がり、輸出禁止の発表後も2年ぶりの高値圏にとどまりました。生産国が自国民の食料を優先して輸出を止めれば、輸入国は、小麦を高い価格で買うことになります。水不足が深刻な国でも、同じ判断が出る場面があり得ると思います。
輸出禁止で小麦の価格が上がれば、輸入国の買い手が影響を受けるという説明があります。日本の家計や企業への影響の大きさは、確かめられていません。
食料自給率を水の面からも見直してみないか
小麦の輸入先がカナダ、米国、豪州の3か国に集まっているため、この3か国の水事情が変われば、日本の小麦の調達にも影響が出ると思います。
食品ロスを減らすことや国産の食材を選ぶことも、海外の水に頼る量を減らす選択肢です。国内の食料自給率を、国内の水と海外の水の両方から見直してみてはいかがでしょうか。







