成長を速める遺伝子を持つ魚が野生の集団に入ると、交配によってその遺伝子が広がり、子の生存率が下がる遺伝子の場合は集団が絶滅する場合まで起きると、メダカを使ったモデルで予測されています。ただし、この予測は遺伝子を導入したメダカの研究に基づくもので、ゲノム編集魚が実際の海で同じことを起こすかは確かめられていません。
しかし、逃げ出しを防ぐ対策と繁殖をなくす技術があるので、海には出ないという反論があります。
この記事では、通常より早く成長するようゲノム編集した魚が、意図せず海に出たという想定で、生態系への影響、回収の難しさ、規制の枠組み、責任の所在、そして私たちが問うべきことを順に整理します。
成長の速い魚は、交配で野生の集団を変える
成長の速さは、自然界では餌の確保や繁殖で有利に働く形質です。メダカのモデルでは、成長を速める遺伝子を持つ個体が入ると、交配を通じて野生の集団の遺伝子の構成が変わると予測されています。
大きく育つ魚は、餌と交配で有利になる
成長を速めたゲノム編集魚が在来種より早く大型化するという想定では、大きく育つ魚は、餌を多く確保でき、捕食者から逃げやすいと思います。
米国パデュー大学のウィリアム・ミューアとリチャード・ハワードは、1999年に米国科学アカデミー紀要(PNAS)で、遺伝子を導入したメダカを使ったモデルを発表しました。この研究は、交配で有利になる遺伝子は、少数の個体から野生の集団に広がると予測しました。研究者はこれを「トロイの遺伝子仮説」と呼んでいます(論文の抄録)。
交配で、成長を促す遺伝子が野生の集団に広がる
メダカのモデルでは、成長を促す遺伝子を持つ個体が世代を重ねるごとに増えると予測されています。その結果、在来の遺伝的多様性が失われる展開も考えられます。この点は、実際の海では確かめられていません。
同じ研究では、繁殖で有利でも子の生存率が下がる遺伝子なら、集団が最終的に局地的に絶滅するという結果が出ています。
繁殖を抑える対策にも、完全という保証はない
繁殖できなくする技術を使った魚でも、繁殖能力を持つ個体が一部でも残れば、改変された遺伝子は野生の集団に入ります。
例えば米国食品医薬品局(FDA)は、遺伝子組換えサケの養殖を承認したとき、繁殖できないようにした雌だけを陸上の水槽で育て、網やフェンスなどの障壁を設けることを条件にしました。封じ込めは最低5段階あります。FDAの説明でも、不妊化は「機能的な不妊(functionally sterile)」、逃げ出して定着する可能性は「極めて低い(extremely unlikely)」と書かれ、ゼロとは書かれていません(FDAの説明)。
一度広がった遺伝子は、海から取り除くのが極めて難しい
改変された遺伝子が野生の集団に混ざったあと、それを人の手で取り除くのは、極めて難しいと思います。生態系は無数の種が関わり合って成り立っています。一つの種の特性が急に変われば、その種を食べる生き物や、その種が食べる生き物にも変化が広がります。
食品の安全性と環境への影響は、別の枠組みで確認される
可食部増量マダイの届出資料に書かれていたのは、人が食べたときの安全性にあたる項目で、環境への影響の記述はありませんでした。環境への影響は、カルタヘナ法の枠組みで扱われます。
食べる安全性と、生態系への安全性は、見る対象が違う
厚生労働省に届け出られた可食部増量マダイの資料には、可食部が増え、可食部に対する飼料利用効率が改善されたことが書かれています。あわせて、意図しない部位に変異が入っていないか、既知のアレルゲンや毒性タンパク質に似たものができていないか、といった確認結果も書かれています(厚生労働省の届出資料)。後半の確認項目は、人が食べることを前提にしたものです。
環境への影響は、遺伝子組換え生物を規制するカルタヘナ法の枠組みで扱われます。ゲノム編集で作った生物のうち、細胞の外で加工した核酸が残っていないものは、この法律の対象外です。ただし、拡散防止措置をとらずに使う場合は、使う前に、生物多様性への影響についての考察を含む情報を主務官庁へ提供するよう求められています(農林水産省の説明)。
閉じた施設での評価の基準を、開かれた海にそのまま当てはめるには、慎重な検討が必要だと思います。使用前の情報提供は「求める」形で、技術の進む速さに対して、環境への影響をどこまで想定し管理するかの検討は追いついているでしょうか。
影響が出たとき、責任を負うのは誰か
ゲノム編集された魚が生態系に影響を与えたとき、責任を負うのは、技術を開発した企業でしょうか、認可した規制当局でしょうか、流通させた社会全体でしょうか。影響が国境を越えるとしたら、国際的な取り決めも問われます。未来の世代に対する責任という、時間軸を含んだ問いでもあります。
食糧生産の効率と、生態系の維持を、どう比べるか
ゲノム編集による魚の成長促進は、より早く、より多く生産するという、効率の追求の延長にあります。目先の食糧生産の効率化が、長期的には、代わりのきかない自然環境という資産に影響する場合があります。
効率の利益と、環境という資産への影響を比べる
時間、健康、人間関係、金融資産に加えて、私たちが頼る自然環境も、代わりのきかない、人生を支える資産の一つです。食糧生産の効率化がもたらす利益と、環境という資産への影響を、同じ基準で比べる必要があります。
情報の公開と社会全体の対話が、判断の前提になる
この課題の判断は、専門家や企業を含む社会全体で行う必要があります。技術の便益とリスク、影響の範囲についての情報が公開され、多様な立場の人が議論に加わって、社会として合意を作ることが、意図しない影響を防ぐ前提になります。
食糧生産の効率と海の生態系の維持を比べたとき、あなたはどちらを優先しますか。まずは、身近なゲノム編集食品の届出情報を、厚生労働省の公表資料で確かめてみてはいかがでしょうか。







