JTC(ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー)とは?特徴と弱み、若手のキャリア戦略

JTCは「Japanese Traditional Company」の略で、日本の伝統的な大企業を指すネットスラングです。年功序列、終身雇用、新卒一括採用、稟議による遅い意思決定といった特徴を持つ会社が、この言葉で語られます。その土台にあるのが、職務を決めずに新卒を採用して定年まで雇う「メンバーシップ型雇用」です。

しかし、「自分の会社はJTCなのか」と気になっても、JTCかどうかを決める基準は定まっていません。「伝統的」の定義が決まっていないためで、この言葉は自分の会社を自虐的に語る場面でよく使われます。

この記事では、JTCの特徴、言葉が広まった経緯、メンバーシップ型とジョブ型の違い、JTCの強みと弱み、若手のキャリア戦略を順に説明します。

目次

JTCは日本の伝統的な大企業を指す言葉

JTCは、終身雇用や年功序列が残る日本の大企業を、外資系企業やWeb系のスタートアップと比べて話すときに使われます。「伝統的」に明確な定義はなく、使う人によって指す範囲が変わります。

JTCという言葉が指す特徴

この言葉が指す特徴は、年功序列、終身雇用、新卒一括採用、遅い意思決定、上意下達の5つに整理できます。

  • 年功序列:勤続年数に応じて役職や給与が上がる。
  • 終身雇用:新卒で入社した社員を定年まで雇う前提がある。
  • 新卒一括採用:毎年決まった時期に、新卒の学生をまとめて採用する。
  • 遅い意思決定:稟議のように、複数の階層の承認を経て物事が進む。
  • 上意下達:上の階層が決めたことが下に伝わる。

職務を決めない新卒の一括採用と、年功的な賃金による長期勤続は、高度経済成長期に製造業と大企業を中心に広まった仕組みだと、労働政策研究・研修機構の資料が説明しています。

JTCという言葉が広まった経緯

ITmediaの調査では、JTCという言葉は2019年3月ごろにTwitterで使われ始めたとみられています。外資系企業やWeb系の企業と比べて、自分の会社の古さを語る言葉として広まりました。

同じ時期に、働き方の見直しも進みました。2019年4月から、大企業の時間外労働に法律で上限が設けられ、中小企業にも2020年4月から適用されています。働き方を見直す動きが、自社の習慣を点検するきっかけになったと思います。

メンバーシップ型とジョブ型で見るJTCの構造

JTCの特徴の多くは、人を基準に採用・配置・評価する「メンバーシップ型雇用」で説明できます。これに対してジョブ型雇用は、仕事を基準に採用・配置・評価します。

野村総合研究所の用語解説によると、ジョブ型は、欧米で一般的な雇用システムをまとめて名づけた理論上の型です。特定の国に、この型どおりの制度があるわけではありません。

2つの雇用の違い

項目メンバーシップ型ジョブ型
採用職種を決めずに、新卒を一括で採用する必要な職務を担える人を採用する
人材の調達社内で育てた人材を中心に配置する社外の労働市場からも調達し、転職を重ねてキャリアを築く
育成と配置ゼネラリストを育て、会社の都合で配置転換する職種ごとに専門性を積む
評価の基準人仕事
期間期間の定めのない雇用が前提前提にしていない

比較の軸は、会社が何に対して報酬を払うかです。メンバーシップ型は社員という人に払い、ジョブ型は担当する仕事に払います。

メンバーシップ型の長所と短所

メンバーシップ型の長所は、職務が限定されていないので、事業の必要に合わせて社員を配置できることです。社員は長く勤めることを前提に、社内で育てられます。

短所は、配置転換が前提なので、特定の職務に長く就きにくいことです。そのため、ひとつの専門性を積み上げにくいと思います。

ジョブ型の長所と短所

ジョブ型の長所は、職務ごとに必要な能力が決まっているので、仕事の内容に沿って採用と評価ができることです。

短所は、決められた職務の外の仕事を割り振りにくいことです。職務が変わるときには、配置転換ではなく、採用や転職で人が入れ替わります。

JTCの強みと弱み

メンバーシップ型の特徴から見ると、JTCの強みは長期の人材育成、弱みは意思決定の遅さです。

強み弱み
雇用長く勤める前提なので、時間をかけて社内で人を育てられる社外から経験者が入りにくい
意思決定複数の階層が承認するので、合意を取りながら進められる承認の階層が多く、決まるまでに時間がかかる
職務社員を事業の必要に合わせて配置できる特定の専門性を積みにくい

職務を定める制度への移行

職務を定め、仕事の内容で給与を決める人事制度を取り入れる企業があります。野村総合研究所の用語解説は、職務給や役割給をジョブ型の人事制度として挙げています。

ただし、年功序列の制度から職務に基づく制度へ変わるには、採用、配置、評価、給与の全部を見直す必要があります。制度の名前を変えるだけでは、メンバーシップ型の運用は変わりません。

若手のキャリア戦略

会社の外でも通用する専門性を持ち、会社の給与以外の収入も得ておくことが、JTCで働く若手の備えになります。人事は会社の都合で決まるため、自分で動かせる部分を増やすことが、キャリアを自分で設計する第一歩です。

若手が検討できる行動を、次の5つに分けて挙げます。

  • 専門性を2つ以上持つ:特定の分野で「この人に頼みたい」と言われる専門性を磨き、別の分野のスキルと掛け合わせる。
  • 収入源を増やす:副業やフリーランスの仕事で、会社の給与以外の収入を持つ。副業が認められているかは、先に就業規則で確かめる。
  • 海外の動向を知る:語学を身につけ、海外の働き方や求人を知っておくと、国内に限らない選択肢が見える。
  • 働き方で会社を選ぶ:労働時間や柔軟性など、自分が大事にする条件を決めて、転職先を選ぶ。
  • 成長市場に入る:起業やスタートアップへの参加も、大きな裁量と成長の機会を得る選択肢になる。

自分のスキルを書き出す

JTCかどうかを判定するより、自分のスキルと、5年後と10年後に就きたい仕事を書き出すほうが、次にやることを決めやすくなります。まずは担当してきた仕事を一覧にして、社外でも通じるスキルを探してみてはいかがでしょうか。

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