糖尿病の発症には、遺伝的な体質が関わります。所得や働き方、ストレスとの関連も調べられています。
しかし、2型糖尿病は過食や運動不足などの生活習慣も重なって起こるので、本人の責任ではないかという疑問が残ります。
この記事は、自己責任と見なされる背景、発症に関わる要因、スティグマが患者に与える影響、社会の側でできることを順に並べます。
「自己責任」と見なされる背景
国際合意声明(Speight ら、2024年)は、糖尿病を暴食、怠け、無責任による自業自得として扱う語りが主流だと指摘しています。偏見は主に非難、恐れ、嫌悪に動かされるとも述べています。
糖尿病は厚生労働省の資料で生活習慣病に挙げられ、2型は遺伝的要因に過食や運動不足などの生活習慣が重なって発症するとされています。食事や運動は周囲から見える行動なので、本人の選択の結果と受け取られやすいと思います。
複雑な病気は単純な原因と結果の話にされやすく、インスリンや血糖値の仕組みが分からないと「本人の問題」と考えやすい、という説明があります。努力が報われるべきだという価値観が、その解釈を補強するという説明もあります。これらの説明は、糖尿病への見方を調べた研究では確かめられていません。
発症との関連が調べられている遺伝・所得・ストレス
発症との関連が調べられているのは、遺伝的な体質、所得や働き方、ストレスです。1型は、自己免疫疾患などが原因で起こります。
遺伝的な体質と1型糖尿病
2型糖尿病の発症リスクには、本人が選べない遺伝的な要因が含まれます。東アジア人約40万人規模の遺伝情報を調べた研究(Nature、2020年)は、2型糖尿病の発症リスクを高める遺伝子領域を新たに61見つけました。東アジア人は、欧米人に比べて肥満がなくても2型糖尿病を発症しやすいことが知られています。
1型糖尿病は、免疫が膵臓のインスリンをつくる細胞を壊して起こる自己免疫疾患です。厚生労働省は、2型の原因に過食や運動不足などの生活習慣を挙げ、1型の原因には自己免疫疾患などを挙げています。
所得と働き方
この調査が測ったのは、所得別の野菜の摂取量です。食事の内容が所得で違う一例として読めます。平成30年の国民健康・栄養調査では、世帯所得が600万円以上の男性に比べて、200万円未満と200万円以上400万円未満の男性は、野菜の摂取量が有意に少ない結果でした。女性では有意な差がありませんでした。
長時間労働と2型糖尿病の関連について22万人余りのデータを合わせた解析(Kivimäki ら、2014年、Lancet Diabetes and Endocrinology)では、全体で週55時間以上の労働と発症の関連は有意ではありませんでした。社会経済的地位が低い群ではリスク比が1.29で、高い群では1.00でした。所得や働き方の差が、食事や運動を整えやすいかどうかに影響していると思います。
ストレス
アドレナリンやコルチゾールなどのホルモンは血糖値に関わります。すでに糖尿病がある場合、ストレスで血糖値が上がって管理しにくくなることがあります(UCSF Diabetes Teaching Center)。2017年の Nature Reviews Endocrinology のレビューは、題名で心理的ストレスを2型糖尿病の修正可能な危険因子としています。
糖尿病のスティグマが患者に与える影響
スティグマとは、特定の属性に押される「負の烙印」のことです。誤った知識や情報が広まると、対象となった人が精神的・物理的に困難な状況に陥ります(日本糖尿病学会と日本糖尿病協会、2019年)。両学会・協会は、糖尿病のスティグマを放置すると、社会活動での不利益と、治療に向かわなくなる弊害をもたらすとしています。
国際合意声明の抄録は、成人の糖尿病患者の約5人に4人がスティグマを、約5人に1人が医療、教育、就労での差別を経験していると報告しています。
受診と治療の継続
日本糖尿病学会と日本糖尿病協会の資料は、患者が糖尿病を周囲に隠し、適切な治療の機会を失い、重症化して医療費が増えるという悪循環を挙げています。国際合意声明は、糖尿病の人が受診、HbA1c検査、網膜の検査を避けたり、血糖測定や薬、特にインスリンを遅らせたり省いたりすることがあると述べています。
内面化された偏見
国際合意声明は、一部の糖尿病の人が糖尿病への固定観念を自分にも当てはめて内面化し、その内面化が偏見の影響を大きくするようだと述べています。内面化した偏見が、気分の落ち込みや治療への意欲の低下につながるという説明があります。この点は、日本糖尿病学会の資料と国際合意声明では確かめられていません。
就労や保険での不利益
日本糖尿病学会と日本糖尿病協会は、古い情報に基づく判断が、サービスの利用や就職、昇進に影響する不利益として報告されていると述べています。国際合意声明は、糖尿病の人が教育、就労、医療、運転などの免許、旅行、保険で不当な制限を受けることがあると指摘しています。
社会の側でできること
日本糖尿病学会と日本糖尿病協会は、「糖尿病であることを隠さずにいられる社会づくり」を目指すアドボカシー委員会を設立することを、2019年に発表しました。国際合意声明は、個人の責任への過度な注目が糖尿病のスティグマを助長しうるとしています。
糖尿病診療ガイドライン2024は、治療の目標として、糖尿病がない人と変わらない生活の質と寿命を挙げています。所得に関わらず健康的な食品に手が届く仕組みや、長時間労働の是正といった環境面の対策も考えられます。
ご自身の血糖値や治療に不安があるときは、医師や糖尿病の専門職に相談してください。身近な人の糖尿病の話を聞くときに、食事や運動に加えて、遺伝や働き方といった要因も思い浮かべてみてはいかがでしょうか。







