優秀な人が辞めるのは、会社が人を留めていた設備、顧客への経路、契約の縛りの3つが弱くなり、いま留まる理由として残るのが、その会社でしかできない仕事、一緒にやりたい相手、自分ひとりでは届かない規模だけになったからです。
しかし、裁量権、成長の機会、日頃の対話といった引き止めの施策を試しても、効かない場合があります。その原因は施策の出来ではなく、人を留めておける前提が変わったことにある可能性があります。
この記事は、音楽業界で先に起きた3つの変化を順に並べ、そのあとに会社に残る理由と、自分の組織で確かめる3つの問いを書きます。
制作に会社の資本が要らなくなった
1つ目に弱くなったのは、設備と資本の優位です。制作に必要な機材を個人が持てるようになり、会社を通さなくても成果が出せるようになりました。
かつて音楽をつくるには、スタジオを借りる資金が必要でした。その資金を出した側が原盤権を持ち、収益の配分を決めていました。バンドが不利な条件を受け入れたのは、それしか作る方法がなかったからです。
いまは自室で録音できます。仕事でも、高価だったソフトウェアが月額のサブスクリプションで使えるようになり、会社が用意していた「作れる環境」は、人を留める理由になりにくくなりました。
配信の経路を個人が年4,400円から使えるようになった
2つ目に弱くなったのは、顧客に届く経路の独占です。音楽の流通は、大資本にしか持てない機能から、個人が年額で買える機能になりました。
全国のCD店に商品を並べる網を用意できたのは、大きな会社だけでした。だからバンドは、取り分を渡してでもレーベルと組む必要がありました。
いまTuneCore Japanのスターターは年額4,400円で、リリース数に制限がなく、55以上の音楽ストアへ配信できます。収益は、配信ストアの手数料を除いた販売収益の100パーセントが還元されます。ただし、アルバム1枚に入れられる曲数など、プランごとの上限はあります。
会社でこれに当たるのは、看板、営業網、既存顧客の名簿といった顧客との接点です。顧客に会うために会社が必ず要る、という条件は弱まっています。
契約で縛る手段は、公的な指針で制限されつつある
3つ目に弱くなっているのは、契約で縛るという手段です。芸能分野では、公正取引委員会と内閣官房が、退所後の活動を縛る契約を原則として認めない考え方を示しました。
公正取引委員会は2024年12月26日に、実演家と芸能事務所の取引についての実態調査報告書を公表しました。内閣官房と公正取引委員会は、この報告書をもとに、2025年9月30日に「実演家等と芸能事務所、放送事業者等及びレコード会社との取引の適正化に関する指針」を公表しています。
指針は、競業避止義務を契約に書くことを原則として認めていません。退所後の実演家の事業活動を直接制約するためです(公正取引委員会の指針のページ)。営業秘密を守りたい場合は、まず秘密保持契約を検討するよう求めています。退所時の金銭の要求は、合理的な必要性と手段の相当性が認められる範囲に限るとしています。
この指針は芸能分野が対象で、一般企業の雇用契約にそのまま適用されるものではありません。ただ、退所後の活動を縛る条項に必要性の説明を求める考え方は、ほかの業界にも広がる可能性があります。
会社に残る理由は、その会社でしかできない仕事と相手と規模である
設備、経路、契約の縛りが弱くなっても、人が会社に留まる理由が全部なくなるわけではありません。残るのは、ここでしかできない仕事、一緒にやりたい相手、自分ひとりでは届かない規模です。
Hi-STANDARDは、1997年のアルバム『ANGRY FIST』を自分たちのレーベルPIZZA OF DEATHで制作し、流通はメジャーのトイズファクトリーが担っていました。1999年にトイズファクトリーから独立し、独立後の最初のアルバム『MAKING THE ROAD』は、インディーズでの発売ながらオリコン3位、累計65.3万枚になりました(ORICON NEWS)。
このバンドは、制作と権利は自分たちで持ち、流通はしばらくレーベルに任せていました。機能が必要な間は、縛られていなくても使い続けられていたと読めます。
選ばれ続ける組織は、比較され続けるコストを負う
縛らずに選ばれ続けると、毎年、外の選択肢と比べられます。給与も、任せる仕事も、外の水準を見ながら決め直すことになります。
育てた人が去ることを前提にしても成り立つ設計が要り、特定の人にしか分からない仕事をそのままにしておけません。管理の手間は増えます。
この考え方は、優秀な人が去る痛みを消しません。縛る方向に戻っても、芸能分野では指針が原則として認めない内容に近づきます。
よくある疑問
Q:優秀な人を辞めさせないために、最初にやることは何でしょうか。
A:その人がいま会社から受け取っている機能を書き出します。設備、顧客との接点、仕事の規模、一緒に働く相手です。書き出したものが外で同じ値段で手に入るかを確かめ、手に入るものは留める理由から外します。残ったものが、組織が提供できている機能です。
明日この人が独立したら、何が残るかを確かめる
明日から使える3つの問いに整理します。
1つ目。この人が明日独立したとして、持ち出せないものは何でしょうか。何も思いつかないなら、その人は会社の外で同じ仕事ができる状態です。
2つ目。持ち出せないものは、契約の縛りでしょうか、それとも機能でしょうか。縛りだけが理由なら、時間とともに効かなくなります。機能なら、投資する価値があります。
3つ目。その機能を、あと3年維持できるでしょうか。流通が年4,400円から使えるようになったように、いま優位に見える機能も価格が下がります。維持できないなら、次の機能を用意する時期です。
3つ目の問いまで答えを出すと、引き止めの話が、何を提供し続ける組織なのかという話に変わります。あなたの組織が提供している機能は、いま何でしょうか。

