3Dフードプリンターが普及すると、料理が複製しやすいデータになります。そのため、レシピのデータを誰がどう守るのかという著作権の問題と、ネットワーク経由でデータを書き換えられる安全性の問題が生まれるおそれがあります。
しかし、どちらも予測の段階の問題です。今から考える意味はあるのでしょうか。
料理データの構造、レシピの著作権、料理データの改ざん、食材カートリッジの品質、備え方の5つを順に説明します。
3Dフードプリンターは、栄養・宇宙・介護食に使われる
3Dフードプリンターは、食材を層にして積み重ね、設計データどおりの形の料理を出力する機械です。応用先として、個人に合わせた栄養、宇宙での食事、噛む力や飲み込む力が弱い人向けの介護食が挙げられます。
NASAは2013年に、粉末のタンパク質とデンプンから食品を印刷する提案に対し、研究契約を結びました。目標は、微小重力下での「正確で、個人に合わせた、3Dプリントの栄養」でした。栄養・宇宙・介護食のどれも、料理を設計データで決める技術として研究や開発の対象になっています。
EUが資金を出したPERFORMANCEという研究計画は、噛む・飲み込むことが難しい高齢者に、個人に合わせた食品を3Dプリントで作る試みでした。層ごとに形を変えられ、熱量や1回の量も調整できるとされています。
料理がデータになると、レシピの権利が問題になる
3Dフードプリンターを使うと、職人の技能に頼っていた味や食感が、デジタルデータとして扱われます。これが最初の課題です。データになった料理は、誰でも複製して再現できるため、シェフの権利をどう守るかが問題になります。
職人の言葉にしにくい知識を、誰でも再現できるデータにできる
料理を出力するには、設計図になるデータが必要です。そのデータには、材料と手順に加えて、食材の吐出量、積層するときの温度、食感を作る微細な構造まで書き込めると思います。
これは、音楽の楽譜やMIDIデータ、工業製品のCADデータに近い存在です。シェフが長年の経験と感覚で身につけた暗黙知を、誰でも再現できるデジタルの形式知に変えられます。
データは品質を落とさずに複製できる
デジタルデータは、品質を落とさずに簡単に複製できます。高名なシェフの料理データが、本人の許可なくインターネットで共有され、世界中の家庭用プリンターで出力される場面が考えられます。
音楽・映画・ソフトウェアの業界が悩まされてきた著作権侵害の問題が、料理でも起きるおそれがあります。シェフの創造性と経済的な利益をどう保護するかが、3Dフードプリンターで新しく問題になる点です。
今の著作権法では、レシピそのものは保護されにくい
日本の著作権法は、アイデアを保護せず、創作的な表現を保護します。弁護士の解説では、純粋な料理の作り方はアイデアにあたり、一般に著作権では保護されないと考えられています。材料の分量や、煮る・焼くといった手順は、誰が書いても同じになるためです。
一方で、レシピを文章に書いたものは、書き方に書き手の個性が出ていれば、著作物になりえます。文章として書かれた表現が、保護の対象になります。
料理データは、文章のレシピと違い、味や食感という最終的な結果を、機械にそのまま出力させるものです。このデータを著作権法がどう扱うかは、文章のレシピの場合とは別に考える必要があります。データ化された料理の扱いは、普及の前に決めておくべき課題だと思います。
ネットワークにつながると、料理データを書き換えられて、健康被害が出るおそれがある
ネットワークにつながった3Dフードプリンターは、料理データを書き換えられるおそれがあります。書き換えられたデータは、そのまま口に入る食べ物の中身を変えるため、情報漏洩とは違い、身体に直接の害が出ます。
出力前のデータを書き換えると、料理の中身が変わる
一般の3Dプリンターでは、ニューヨーク大学の研究者が、造形前のデータを書き換えて、造形物の内部に細かい欠陥を入れたり、造形の向きを変えたりすると、攻撃につながりうる危険があると指摘しました。
料理で同じことをすると、特定のアレルギーを持つ人に害になる物質を少し混ぜる命令や、気づかれにくい物質を作る指示を、データに入れる場面が考えられます。食品用の3Dプリンターでこの攻撃が実際に行われた例は、確かめられていません。
データを書き換えられても、見た目では分かりません。物理的な異物混入と違い、特定の個人や集団を狙うことも考えられます。
カートリッジの品質と、責任の所在
プリンターに入れるのは、ペースト状の食材が入ったカートリッジです。メーカーが品質を保証した純正品のほかに、安価で品質が分からない第三者製のカートリッジが市場に出回る場面が考えられます。
利用者は、表示された原材料が正しいか、衛生面で問題がないかを、どう確かめればよいのでしょうか。健康被害が出たとき、責任を負うのが、プリンター本体のメーカー、料理データの作成者、食材カートリッジの供給者のどれなのかが分かりにくくなり、消費者の保護が難しくなる可能性があります。
備えは、法整備・安全基準・社会的な合意の3つ
3Dフードプリンターの課題への備えは、法整備、安全基準、社会的な合意の3つです。先に整理しておく論点は、料理データの法的な位置づけ、サイバー攻撃へのセキュリティ基準、カートリッジの品質規制の3つです。
法整備と安全基準
まず必要なのは法整備です。デジタル化された料理データの法的な位置づけを明確にし、シェフの権利を保護する枠組みを作ります。あわせて、新しいサイバー攻撃に対処するセキュリティ基準と、食材カートリッジの品質保証に関する規制が必要になります。
社会的な合意
法律を作るだけでは、備えは足りません。技術を開発する企業、データを作るシェフ、利用する消費者が、倫理的な問題を話し合い、合意を作る過程が要ります。技術者、法律家、倫理学者、市民が連携して、ガイドラインを作る必要があります。
便益とリスクの両方を見積もる
利便性の向上や食料問題の解決といった便益に加えて、知的財産の侵害や健康被害のリスクも見積もります。そのうえで、リスクを許容できる範囲に抑える社会的な安全網を作ります。
3Dフードプリンターの料理を、安心して食べるために
料理をデータにすると、レシピの権利と食の安全の両方で、新しい問題が出てきます。同じ問いは、社会に深く入っていくほかの技術にも当てはまります。
3Dフードプリンターの料理を食べるとき、そのデータと食材の出どころを、あなたは何で確かめたいでしょうか。
