スーパーから野菜が減るのはなぜか?異常気象が食卓に及ぼす影響

異常気象で野菜の出荷が減る原因は、高温と干ばつによる収穫量の減少です。農林水産省の2023年9月の見通しでは、高温や干ばつの影響で、ほうれんそう(栃木県産)、トマト(茨城県産)、きゅうり(岩手県産)、ピーマン(岩手県産)、だいこん(北海道産)の出荷が、平年を下回る見込みとされました。

しかし、遠い産地の天気がスーパーの棚に影響するのか、棚が空になるほど足りなくなるのかという疑問が残ります。後者は、野菜では確かめられていません。

この記事では、野菜の出荷が減る仕組み、産地と物流の構造、家庭でできる備えを順に説明します。

目次

異常気象で野菜の出荷が減る仕組み

野菜の出荷が減る原因は、高温・干ばつによる収穫量の減少です。豪雨や台風では、畑の冠水への対応が必要になります。影響の出方は、品目と産地によって違います。

高温と干ばつは収穫量を減らす

トマトは、高温で落花が起きると、青森県、宮城県、福島県が報告しています。宮城県は着果不良も報告しています。ほうれんそうは、高温期に葉焼けやチップバーンが出ると、兵庫県と奈良県が報告しています。

2023年9月の農林水産省の見通しでは、トマト、きゅうり、ピーマンに高温による着果不良が出る見込みで、ほうれんそうは生育が遅れ、だいこんは細くなる見込みでした。一方、キャベツ(群馬県産)となす(茨城県産)は、気温が高く生育が良いため、出荷が平年を上回る見込みでした。出荷が減る品目でも、全体の価格は平年並みと見込まれていました。生産者側では、遮光資材、細霧冷房、暑さに強い品種、かん水の回数を増やす対応などの高温対策が、各産地の事例として農林水産省に集められています。

豪雨と台風は畑の冠水への対応を求める

豪雨や台風で畑が冠水すると、早く排水し、茎葉に付いた泥を水で洗い流す必要があると、徳島県の台風対策の資料に書かれています。冠水した畑の野菜の品質への影響は、野菜では確かめられていません。

土砂崩れや川の氾濫で道路が寸断されれば、集荷のトラックが産地に入れず、収穫した野菜を出荷できない場合もあると思います。

産地と物流の仕組みが影響の出方を決める

レタスは、夏は長野県や群馬県の高冷地、冬は兵庫県や香川県などの温暖な地域へ、主な産地が移ります。主な産地が高温や豪雨に見舞われた品目は、その産地の出荷が影響を受けます。2023年9月は、レタス(長野県産)は気温が高く生育が良いため、出荷が平年を上回る見込みでした。

物流と輸入の余力は小さいという説明

日本の物流は在庫を極力持たない方式で不測の事態に余力が少ないという説明と、海外の産地も干ばつや洪水の影響を受け輸入価格が上がるという説明があります。この2点は、野菜では確かめられていません。

食料全体では、令和6年度のカロリーベースの食料自給率は38%で、国内の生産でまかなえていない残りは、輸入などに頼っています(農林水産省)。

食材と情報源を複数に分け、買い先で産地を支える

家庭でできる備えは、食材と情報源を複数に分け、買い先で産地を支えることです。金融資産を複数に分けて持つ分散投資と同じ考え方です。

食材を複数持つ

生鮮野菜に加えて、冷凍野菜、乾物、缶詰を備えておく方法があります。農畜産業振興機構の機関誌の記事には、冷凍ほうれんそうのビタミンC量が、夏の生鮮ほうれんそうより高かったという測定例があります。

根菜類も、2023年9月の見通しでは、にんじん、ばれいしょ、たまねぎ、さといもが高温や干ばつで小玉や細めの傾向でしたが、大幅な出荷減は見込まれていませんでした。

情報源を複数持つ

農林水産省は、主な野菜の出荷と価格の見通しを、品目と産地ごとに公表しています。また、作況調査(野菜)では、41品目の作付面積、収穫量、出荷量を公表していて、第1報は調査終了からおよそ3か月後です。価格だけで野菜を選ぶ前に、こうした情報を見る方法があります。

買い先で産地を支える

地元の農家の野菜を買う地産地消は、地元の生産者や産地の維持につながり、地元産は遠方産より輸送のエネルギー消費量とCO2排出量が小さくなると、農林水産省が説明しています。気候変動への適応策に取り組む企業の製品を選ぶことも、食料の仕組みを続けるための選択になると思います。

まとめ:影響は品目と産地で違い、備えは複数に分ける

異常気象による野菜の出荷の減り方は、品目と産地ごとに違う形で現れます。

今週の買い物から、食材と情報源を複数に分け、地元の野菜を選んでみてはいかがでしょうか。

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