食料品店に占めるスーパーマーケットの割合が高い地域では、郊外と農村に限って糖尿病の発症が少ないという小さな関連が、米国の退役軍人約410万人を追った研究で報告されています。
しかし、この結果だけで、フードデザートと糖尿病の関連が言えるのでしょうか。この研究が調べたのは、食料品店に占めるスーパーの割合と、糖尿病の発症です。電子カルテのデータを使った観察研究で、食事の記録は含まれません。
フードデザート（食料砂漠）は、高齢者の増加と食料品店の減少を背景に、食料品の買いにくさが表面化した問題の呼び名の一つです（農林水産政策研究所）。この記事では、定義と広がり、食事への影響、糖尿病との関連、改善の取り組みを順に並べます。
「健康は自己責任」という見方が前提にしているもの
食生活や運動習慣は、健康状態に影響します。環境が整わない場所では、健康を保てなかった理由を、個人の意識だけに求めにくいと思います。
栄養を考えて自炊するには、新鮮な野菜や肉、魚を適正な価格で売る店が近くに必要です。運動の時間をつくるにも、安全な公園や使いやすい運動施設が身近にあることが望ましいです。
食料品アクセス困難人口の定義と広がり
農林水産省の研究所は、店舗まで500m以上離れ、自動車の利用が困難な65歳以上を「食料品アクセス困難人口」と定義しています。2020年の推計は全国で904万人で、65歳以上人口の25.6％でした。
この定義の「店舗」には、食料品スーパーのほか、コンビニエンスストア、ドラッグストア、食肉・鮮魚・青果の小売店が含まれます。出典は農林水産政策研究所の2020年推計です。
背景として、中心市街地の衰退や商業施設の郊外化で店舗が大きく減ったことが挙げられています。農林水産政策研究所の資料は、地元小売店の廃業や公共交通機関の廃止なども、発生の理由に挙げています。不便は過疎地域と都市部の両方で顕在化しており、高齢者が中心です。
店までの距離と栄養不足の関連
最寄りの食料品店まで500mを超える高齢者では、カルシウムとマグネシウムの摂取不足が多いという関連が、北海道の調査で報告されています。北海道の3町に住む70〜74歳の716人を調べた北海道大学の博士論文（2026年）の結果です。
コンビニエンスストアや小規模な商店が主な買い物先になる地域では、保存のきく加工食品が多く、新鮮な野菜や肉、魚の品揃えは限られるという見方があります。その場合、高カロリー・高糖質・高塩分で、食物繊維やビタミン、ミネラルが不足しやすい食事になる可能性があります。この点は、日本の買い物困難地域の品揃えや食事内容を調べた研究では確かめられていません。
糖尿病の発症との関連は小さい
食料品店に占めるスーパーマーケットの割合と糖尿病の発症には、郊外と農村で小さな関連がみられました。米国の退役軍人約410万人を2018年まで追った研究では、スーパーマーケットの割合が10％高いと、発症のハザード比は郊外で0.97、農村で0.99でした。ハザード比は発症しやすさの比で、1より小さいと発症リスクが低いことを表します。
高密度の都市部と低密度の都市部では、この関連はみられませんでした。飲食店に占めるファストフード店の割合が10％高いと、発症のハザード比は4つの地域区分のすべてで1.01〜1.02でした。
野菜やたんぱく質を先に食べる効果と、手に入りにくい環境
メトホルミンを服用する2型糖尿病の11人の試験では、野菜とたんぱく質を先に食べた日に、食後の血糖値の上昇が小さくなりました。この試験が示したのは、野菜とたんぱく質を先に食べた日に、食後120分までの血糖値の増加面積が約73％低かったことです。
11人は、野菜とたんぱく質を先に食べた日と炭水化物を先に食べた日に、同じ熱量の食事をとりました。
食物繊維には、食後の血糖値の急な上昇を抑える働きがあります。玄米、大麦、野菜、豆類、きのこ、海藻に多く含まれます（厚生労働省 e-ヘルスネット）。野菜や肉、魚が手に入りにくい環境では、こうした食べ方や食事をとりにくいと思います。
手に入りやすい食品が、精製された炭水化物や糖分の多い加工食品ばかりになると、インスリンを出す膵臓の負担が増え、血糖値を調節しにくくなるという説明があります。この流れは、人を対象にした研究では確かめられていません。
食品で分けた比較では、健康的な食事の費用は高い
食品の種類で分けた食事パターンの上位と下位の群を比べると、健康的な食事は健康的でない食事より、1日あたり約1.48米ドル高い結果でした。これは、2013年にBMJ Openに載った、食事の価格を比べた研究のまとめです。栄養素で分けた比較では、費用に有意な差はありませんでした。
食品アクセスを改善する取り組み
買い物の不便への取組には、さまざまな種類があります。農林水産省が紹介する事例には、移動販売、宅配、買物バス、常設店舗、臨時販売所、デマンド交通、配食サービスがあります。
こうした取り組みは、買い物の利便性を高めるだけでなく、地域の交流の機会になるという見方もあります。
食費の補助と食品支援の制度
米国のSNAP（補助的栄養支援プログラム）は、低所得の家庭が食料品を買う予算を補う制度です。日本では、農林水産省がフードバンクの活動強化を進め、こども食堂向けの食品の受入れと提供にかかる経費を支援しています。
食材の購入を補助する施策は、短期的には費用がかかります。それでも、健康格差を縮め、将来の医療費や介護費用を抑える社会的な投資になるという見方があります。この効果は、日本の補助施策では確かめられていません。
ここまでに確かめられていること
食料品の入手しやすさと健康の関連は、次の3つの結果で確かめられています。
- 最寄りの食料品店まで500mを超える北海道の高齢者では、カルシウムとマグネシウムの摂取不足が多い
- スーパーマーケットの割合が高い地域では、米国の郊外と農村に限って糖尿病の発症が少ない
- 食品の種類で分けた比較では、健康的な食事は1日あたり約1.48米ドル高い
所得によって住む場所や食費の余裕が違えば、これらが重なり、健康は個人の意思だけでは管理しにくい領域になる人がいると思います。
自分の身の回りの買い物環境を確かめる
自宅の周りで食料品を買える店までの距離や、買い物の手段を、一度確かめてみてはいかがでしょうか。血糖値が気になるときは、医師や管理栄養士に相談してください。
